高層魚礁の一連の開発と効果
「要約」
山形県温海町沖の天然礁域における高層魚礁の試験結果を基に、山口県阿武町奈古沖の日本海において高さの効果を検証するための30m型の試験礁を製作・沈設し、既存の人工魚礁と蝟集魚類の種類・量を比較するための調査を実施した。その結果、マアジを主体とするアジ類の蝟集において既存魚礁を大きく上回る量の蝟集が確認され、同時に大型の回遊魚（ブリ、カンパチなど）の蝟集も多くなることが把握された。これらの結果から、島根県浜田沖のマアジを対象とする漁場造成試験用の高層魚礁試験礁として、40m型の高層魚礁を開発し、水深100mの試験海域に設置した。この試験礁は、今後の大水深域開発に対応する目的で、頂部10mを回転可能な構造とし、特殊で大型の施工機材を使用することなく製作でき、さらなる高層化を可能とするものである。設置後の調査では、マアジ、ブリ、ヒラマサなどの回遊性の魚種の蝟集が確認されており、高層魚礁は回遊魚を対象とする漁場造成に有効であることが明らかとなった。
水産工学研究所・水産土木工学部・漁場施設研究室
水産工学研究所・水産土木工学部・水理研究室
（社）全国沿岸漁業振興開発協会
山口県・島根県
連絡先 0479－44－5938
推進会議 水産工学研究推進会議
専門 水産土木
対象 高層魚礁
分類 研究
水産研究技術開発戦略別表該当項目 6(2)人工漁礁漁場及び増養殖場の効果的造成と保全・改善・管理技術の開発
【背景・ねらい】
今後の漁場開発の中心は、沖合の大水深域に移行し、200海里水域内の有効利用と資源の維持・拡大を目的としたものになっていく可能性があり、現在開発の手段として考えられるものとしては、浮魚礁、人工山脈、高層魚礁がある。中でも高層魚礁は有用魚類の高い蝟集効果や増殖効果が確認され、造成手法の中心的なものと考えられている。そこで、広域的に安定した効果が期待できる造成手法と汎用性の高い高層魚礁の開発が求められている。
【成果の内容・特徴】
天然礁から離れた平坦な海底に設置された高層魚礁の効果を検討する目的で、既設の人工魚礁（礁高9m）と類似する構造の高層試験礁（礁高30m）を開発し、平成11年5月に山口県阿武町沖の水深67mに設置した。（参照 図1）その結果、既設魚礁との大きな相違はマアジを主体とするアジ類の蝟集量にあり、長期間に安定して2万尾以上の蝟集が確認された。また、大型の回遊魚であるブリやカンパチの蝟集も量的な変動はあるものの、常に観察され、徐々にではあるが増加の傾向が把握された。以上の結果から、人工魚礁の高層化の一般的な効果としては、アジ類やブリ、カンパチなどの大型回遊魚の蝟集量の増大にあることが把握された。
山形県温海町沖及び山口県阿武町沖での高層魚礁の試験結果から、100m以深の海域の開発にはさらなる高層魚礁の必要性が浮上し、島根県浜田市沖のマアジを対象とする漁場造成用の高層魚礁試験礁の検討において、新たな高層魚礁の構造を考案した。この試験礁は、今後の大水深開発に対応する目的で、頂部10mを回転可能な構造とし、特殊な施工機材を使用することなく製作でき、さらなる高層化にも対応できるものとした。試験礁の大きさは、高さ40m、長さ×幅は16.8m×16.8mで、平成12年9月浜田市沖の水深105mの海域に設置された。（参照 写真1）施工は、新しい構造形式にも関わらず、順調かつ安全に実施され、さらなる高層化に対して基礎となる資料を得ることができた。また、設置後の調査では、安定して海底に設置されていることを確認するとともに、多くのマアジの蝟集が確認されるとともに、大型の回遊魚であるブリやヒラマサの蝟集も確認され、今後の増大が期待できる結果が得られた。
【成果の活用面・留意点】
全国各地で沖合漁場の造成計画を検討中であるが、高層魚礁の試験開発によって100m以深の海域にも適用可能な高さ40mを越える高層魚礁を、既存の鋼製魚礁の設計・施工法の延長線上の技術によって製作・設置できることが実証できた。また、マアジやブリなどの回遊魚の蝟集量については、既存魚礁を上回る効果が期待できることも確認した。以上のことから、大水深域における高層魚礁を用いた漁場造成は、造成可能な段階に到達したと言ってよい。しかし、海域によって、あるいは対象漁法によってその効果は大きく異なることが予想されるため、事前の調査並びに検討を十分行う必要がある。今後は、島根県での試験の調査を継続しながら、高層魚礁の設計・施工マニュアルの作成する予定である。
【その他】
研究課題名：大水深域等における超高層魚礁漁場の開発と効果の実証
予算区分 ：沿整・経常
研究期間 ：平成11～13年度
研究担当者：高木儀昌・森口朗彦・中山哲嚴
発表論文等：高木儀昌・森口朗彦・他：大水深域等における超高層魚礁漁場の開発とその効果の実証、
平成12年度沿整直轄調査担当者会議資料、2001
