水産技術 Journal of Fisheries Technology

水産技術 - Journal of Fisheries Technology

水産技術表紙画像　国立研究開発法人水産研究・教育機構と公益社団法人日本水産学会では、水産業に役立つ技術をいち早く伝え、最新技術の活用を促進することを目的に、技術論文誌「水産技術」を年1～3回刊行しています。
　本誌は、水産業に関わる技術開発の成果を、技術開発の先端を走る研究者や生産の現場で活躍する技術者等の水産業に携わる多くの方々に紹介します。また、水産技術に関心がある方々に愛読されることを願うとともに、これまで記述されてこなかった様々な技術が次の世代に伝承していくような誌面作りを目指していきます。

　監修　　　　　公益社団法人日本水産学会
　編集・発行　国立研究開発法人水産研究・教育機構

「水産技術」では論文の投稿を随時受け付けています

投稿を希望される方は下記投稿要領にしたがって、規定の様式を使用し、編集事務局宛にお送りください。

投稿要領・原稿の書き方（PDF：910KB）
投稿用紙（XLS：33KB）

転載許可申請に関する情報

水産技術誌掲載論文等の著作権は機構に帰属します。（国立研究開発法人水産研究・教育機構水産技術投稿要領第7条）
水産技術誌掲載論文等の一部または全体の複写、複製、転載、公衆送信、頒布、翻訳、翻案等の二次利用については、国立研究開発法人水産研究・教育機構水産技術誌著作権ポリシーをご確認いただき、必要な場合には申請手続きを行ってください。
水産技術誌著作権ポリシー

「水産技術」編集事務局
〒221-8529　横浜市神奈川区新浦島町1-1-25 テクノウェイブ100 6階
国立研究開発法人水産研究・教育機構　本部研究戦略部
メール：fish_tech_edit-gp＠fra.go.jp　
（注：迷惑メール防除のため、＠を全角にしています。お手数ですが、メールを送信する際に半角に直してください）

「水産技術 - Journal of Fisheries Technology」　バックナンバー（pdfファイル）

国立研究開発法人水産研究・教育機構水産技術誌著作権ポリシー

　国立研究開発法人水産研究・教育機構（以下「機構」という。）は、水産技術誌掲載論文等（原著論文、短報、総説、技術小史・技術論、技術報告、資料および技術情報）の二次利用について、以下のように定める。なお、二次利用とは、複写、複製、転載、公衆送信、頒布、翻訳、翻案等の閲覧以外の行為をいう。

（著作権の帰属）国立研究開発法人水産研究・教育機構水産技術投稿要領第7条に拠り、水産技術掲載論文等の著作権は、国立研究開発法人水産研究・教育機構に帰属するものとする。
（著作物の二次利用）著者または著者以外の第三者（以下「利用者」という。）が本ポリシーに定める著作物を二次利用する場合には、別表（PDF：54KB）を参考にし、機構が別途定める事項を記載した水産技術著作物利用申請書（WORD：22KB）を作成し、機構に許諾を得なければならない。著作物の二次利用が、本誌の発行目的又は活動の趣旨に反しない限り、利用者からの申請を許諾する。著者が非営利目的で複写、複製、転載、頒布、翻訳、翻案をする場合は、機構の許諾を得ることなく著作物を利用できる。許諾の要不要にかかわらず、著作物の利用にあたっては出典（本誌誌名，掲載巻号，ページ、機構ホームページ掲載ページへのリンクかURL等）を明記する。
　なお、非営利目的の利用とは、教育や研究に資する、対価報酬のない学術的な情報の共有を目的とした利用を指すものとする。
（申請・問合せ先）
〒221-8529　横浜市神奈川区新浦島町1-1-25 テクノウェイブ100 6階
国立研究開発法人水産研究・教育機構　本部研究戦略部
メール：fish_tech_edit-gp＠fra.go.jp
(注：迷惑メール防除のため、＠を全角にしています。お手数ですが、メールを送信する際に半角に直してください）