＜調査のねらい＞
　熱帯太平洋中部海域においてカツオ・マグロ類の分布、移動、海洋環境等の調査を行い、まき網漁場の形成とその要因について把握するとともに、既存漁場の縁辺的拡大を図り、また、若齢マグロ類の漁獲を最小化する手法について調査する。

1．主として東経160度以東の熱帯太平洋中部海域において、カツオ・マグロ類を対象としたまき網漁法による漁場形成の確認とその要因の把握に努める。

2．既存漁場の縁辺的拡大のため、北緯5度以北、西経域、南緯5度以南の水域の漁場を開発する。

3．流れ物付き群の操業における若齢マグロ類の漁獲を最小化する手法に関し調査し、具体化する。

4．衛星情報等の有効利用による効率的な漁場探索及び操業方法を確立する。

5．カツオの脂肪含有率について、水域別、群の性状別及び時期別変化について調査する。

＜実施概要＞
1．熱帯太平洋中部海域におけるカツオ・マグロ類まき網の漁場形成の確認5月の調査海域は、風力2以下の出現率が75％と高く、表面水温が全期間を通して29.5℃以上あった。熱帯太平洋中部海域において例年に比べ弱風・高水温の傾向が見られたことから、この時期、調査海域はエルニーニョ現象への移行期にあったと考えられる。
10月に入ると弱風・高水温の傾向がさらに強まったことから、この時期、調査海域ではエルニーニョ現象が本格化していたと考えられる。
5月14日～20日にキリバス水域において流れ物付き群による漁場形成を、7月14日～18日にキリバス200海里水域において素群、流れ物付き群による漁場形成をそれぞれ確認した。また、8月14日～22日には東経北緯公海域において素群を対象に320トンを、9月10日～14日には西経北緯公海域において、浮礁（人工筏）付き群を対象に260トンをそれぞれ漁獲した。10月17日～20日と10月31日～11月3日は、東経南緯公海域で好漁場が形成され、それぞれ285トン、305トンを漁獲した。

2．既存漁場の縁辺的拡大
　9月上旬から中旬にかけて、西経165度まで東進調査し、西経北緯公海域の北緯4度、西経167度30分付近で流れ物付き群を対象に260トンを漁獲し、既存漁場の縁辺水域における濃密漁場の存在を確認したが、10月下旬に西経海域を調査した際は、鳥群が非常に少なく、漁場形成は認められなかった。
また、2月中旬から下旬にかけて入域したソロモン水域の北緯6度、東経163度付近では、素群のほか、自然流れ物付き群も確認され、漁場滞在11日間で400トンを漁獲し、漁場形成を確認した。

3．若齢マグロの漁獲を最小化する手法に関する調査TS（反射強度）組成から対象魚群の組成を推定するため、延べ15群の流れ物付き群に対し16回のTS測定を実施し、漁獲物の組成とTS組成を比較した結果、カツオ主体の魚群とマグロ類の組成比率が高い魚群との差異が確認された。

4．衛星情報の有効利用
　人工筏の漂移を予測できれば操業の効率化に有効であるとの考えにもとづき、人工流木や流れ物の漂移と地衡流との関係について検討しているが、これまでの調査では、両者はよく一致する場合と全く一致しない場合があり、地衡流から流れ物等の漂移を直接推定する手法を確立するまでには至っていない。

5．カツオ脂肪含有量調査
　本船サンプルの分析結果から、魚群性状別の粗脂肪含有量は、13年度に比べ、流れ物付き群で高く素群で低い傾向にあったが、平均値では、素群の方が高かった。また、同じ魚群でも個体により脂肪含有量は大きく異なること、時期的、水域的に脂肪含有量の多寡を特定できないこと等、13年度と同様の結果を得た。また、品質の異なる荒節を用いて原魚粗脂肪量を推定し、さらに脂肪含有量を測定した試料を荒節に加工し、官能試験を行った結果、原魚粗脂肪含有量は5％が鰹節原料としての適正限界を示す一応の指標値と推定された。